2023年の宿泊業界はどうなる?全国旅行支援割終了後、勝ち残るために
開業支援・集客強化・生産性向上など、ホテル・旅館の経営でお悩みの方は是非コンサルティングメニューページを是非ご覧ください。
無料相談も実施しております。
いつもメルマガをご愛読いただきありがとうございます。
今回は、2023年の宿泊業界について、お話させていただきたいと思います。
最近では、全国旅行割などでご多忙な施設様も多いかと思います。
しかし、この波は長くは続きません。
まさに今考えなくてはならないこと、それは宿泊業界の市場・動向についてです。
今回は2023年の宿泊業界の予測の一部をお伝えできればと思っております。
現在、おそらく多くの経営者にとってかなりの関心度が高いのが割引です。
もはや国民のほとんどが割引待ち状態でした。
全国旅行割で救われたホテル・旅館は数多いかと思いますが、
はっきりとこれだけは言えることがあります。
“来年の Goto トラベル支援で国からの業界支援は終了”
観光業界は新型コロナウイルスで大影響を受けました。
しかし、他の業種も同様に厳しくなっています。
国としても他の業種を助けることをしないといけなくなると予測が出来ます。
そうなると心配になってくるのが「集客」です。
割引が無いと来てくれなくなるのではないかと、不安になっている経営者の方も多いです。
実は国がマーケティングをしてくれていた割引支援の最中に、来年のことを見据え行動を起こしている旅館・ホテルがあります。
脱割引依存体質が出来るようになると、本当に集客で困らなくなります。
この割引支援の最中に何をすべきか箇条書きでまとめてみましたので、自社で取り組んでいるかチェックしてみてください。
①割引支援期間の新規客への手厚い対応
②顧客管理の精度アップ
③来年の自館イベントスケジュール作成
④QSC チェック
⑤リピーター販促
⑥会員制度構築と運用
⑦新商品開発
⑧SNS 開設と定期的運用
⑨HP のブラッシュアップ
⑩Google マイビジネス対策
⑪OTA クチコミ対策
⑫自社アンケート再構築と分析
⑬ドリンク ABC 分析と品揃え再構築
⑭価格見直しと満足度 UP 施策
⑮付加価値向上の施策
さて皆様はいくつ当てはまりますか?
こちらの項目全て実施されている方は数少なく、非常に素晴らしいです。
特にやらなければならないことが実は①の新規客対応だったりします。
割引支援期間の新規客への手厚い対応とは何をするのか?
実は来期集客のかなりの鍵となるのが割引期間中に来館した新規客です。
この新規客が来年リピートしてくれるかどうかが今年きちんと対策していたかの成績表となります。
お客様はほとんどの方がリピートせずに他の旅館・ホテルを次の予約をします。
理由で多いのは、色んな所に泊まってみたいということ。
しかし、こんな素敵な旅館・ホテルがあったんだと発見してファンになってくれる新規客も実際にいます。
その新規客に対して現場スタッフは意外と冷たかったりします。
理由は割引による新規客の大半はクチコミが辛かったり、現場スタッフへの要求が厳しい傾向にあるからです。
そうなるといつもの常連様が恋しくなります。
知らず知らずのうちに自然と新規客にはさばいている状態の現場スタッフが意外と多いのです。
そこで、新規客に対して行った方が良い具体的な行動として下記のチェックリストを用意しました。
現場でどのくらい出来ているか、チェックしてみてください。
①お名前で呼ぶ
②会話をしてスタッフ同士情報共有
③女将・料理長挨拶をする
④過ごし方提案や観光案内をする
⑤お品書きにも名前を入れる
⑥サプライズ提案(1 品サービスなど)をする
⑦お出迎えをきっちりする
⑧アンケートを取る
⑨お見送りは姿が見えなくなるまでする
⑩お礼状を 1 週間以内に出す
最低でもこの 10 項目はおさえて実行してみて欲しいです。
必ず効果が出ます。大切なのはお客様の余韻を伸ばして記憶に残すことです。
さて皆様いかがでしたでしょうか?
これは、2023年の時流予測と対策の一部です。
また、2023年の時流予測について、もっと詳しくお伝えできるよう、
宿泊業の時流予測をまとめた無料ダウンロードレポートも公開させていただいております。
是非ご活用ください。
著者プロフィール
三浦 雅裕(Masahiro Miura)
株式会社船井総合研究所において最年少でのチームリーダー昇格。 主に宿泊施設及び宿泊・観光関連企業のWebマーケティングおよびデジタルマーケティングを専門とし、80%以上の高稼働施設を数多く実現している。 100億を超える旅館や大手ホテルへのコンサルティングも実施。現在では30施設近くWeb×デジタルの領域で集客戦略およびデジタルマーケティング、BI構築による業績・顧客分析なども行っている。 新規出店や第二本業における宿泊業参入のコンサルティングにも従事している。