近年、健康意識の高まりや睡眠不足、慢性的な疲労を背景に、「休養」や「リカバリー」への関心が高まっています。
一方、リラクゼーションサロン市場では競争が激化しており、従来のサービス提供だけでは差別化が難しくなりつつあります。
2027年に向けて、リラクゼーション業界にはどのような変化が予想されるのでしょうか。
本コラムでは、リカバリー市場の成長や消費者ニーズの変化をもとに、今後の業界動向について解説します。
1. 拡大を続けるリカバリー市場
一般社団法人日本リカバリー協会の「リカバリー（休養・抗疲労）白書2025」によると、国内のリカバリー市場は2019年の約4.0兆円から2025年には約7.7兆円へと拡大しています。
さらに、2035年には約21.1兆円に達すると予測されており、今後も成長が期待される市場の一つです。
リカバリー市場には、睡眠関連商品や食品、衣類、リラクゼーションサービスなど、幅広い商品・サービスが含まれています。
こうした市場の成長は、消費者の関心が単なる健康維持にとどまらず、日常生活のなかで積極的に休養を取り入れる方向へと広がっていることを示唆しています。
2. 睡眠への関心とリラクゼーションニーズの変化
日本人の睡眠不足も、リラクゼーション業界を考えるうえで重要なテーマです。
厚生労働省の「令和6年国民健康・栄養調査報告」によると、睡眠時間が6時間未満の人は40代で43.3%、50代で48.7%にのぼります。
また、クロス・マーケティングの2026年の調査では、睡眠の質を改善したいと考える人が75%に達しています。
こうした背景から、リラクゼーションサービスにおいても、身体をほぐすことやリラックスすることに加え、睡眠や日常的な疲労に関する悩みに着目することが、今後のサービスづくりの一つの方向性になると考えられます。
ただし、睡眠への関心が高まることが、そのまま施術サービスの利用増加につながるとは限りません。
消費者が何を求め、どのような価値に対して支出するのかを捉えることが重要です。
3. リラクゼーションサロン市場では競争が激化
リカバリー市場全体が拡大する一方で、リラクゼーションサロン市場は異なる動きを見せています。
ホットペッパービューティーアカデミーの「美容センサス」によると、2026年のリラクゼーションサロン市場規模は3,423億円となり、前年比9.9%減少しました。
また、東京商工リサーチの調査では、2025年度のマッサージ業（療術業）の倒産件数は108件となり、1996年度以降の30年間で最多となっています。
こうした状況を踏まえると、今後は価格や立地だけではなく、店舗ごとの専門性やサービスの特徴を明確にすることが、競争力を高めるうえで重要になると考えられます。
4. ドライヘッドスパなど目的特化型サービスへの注目
近年、リラクゼーション業界で注目されているサービスの一つが、ドライヘッドスパです。
主要な専門チェーンでは店舗数が増加しており、「ドライヘッドスパ」の検索人気度も上昇傾向にあります。
また、ホットペッパービューティーアカデミーの「美容センサス2026年上期」によると、女性のリラクゼーションサロン利用者におけるヘッドスパ・ドライスパの利用率は21.9%となっています。
こうした動向から、従来の整体やもみほぐしに加えて、特定の目的や悩みに着目したサービスも、消費者の選択肢として広がりつつあることがうかがえます。
今後はサービスの種類を増やすだけでなく、自店がどのような顧客ニーズに対応するのかを明確にすることが重要になるでしょう。
5. 2027年に向けて求められるリラクゼーションサロン経営
2027年に向けたリラクゼーション業界では、リカバリー市場の拡大という追い風がある一方で、既存の施術サービスにおける競争の激化も予想されます。
そのため、今後のサロン経営では、次のような視点が重要になると考えられます。
- 専門性の明確化： 自店が対応する顧客の悩みや利用目的を明確にする
- サービス価値の伝達： 価格や施術時間だけでなく、店舗ならではの特徴を伝える
- 継続利用の促進： 新規集客だけでなく、顧客との長期的な関係づくりを意識する
市場全体の成長だけに依存するのではなく、消費者ニーズの変化を踏まえて、自店の提供価値を見直すことが求められます。
まとめ
2027年のリラクゼーション業界では、睡眠やリカバリーへの関心の高まりを背景に、新たな需要を捉える機会が生まれると考えられます。
一方で、リラクゼーションサロン市場における競争は厳しさを増しており、すべての店舗が市場の成長による恩恵を受けられるわけではありません。
今後は、幅広いサービスを提供することに加え、「誰に、どのような価値を提供する店舗なのか」を明確にすることが、持続的な店舗経営に向けた重要なポイントになるでしょう。
