自社/競合宿泊施設調査

2019年6月15日
船井総研レジャービジネスチーム流覆面調査とは

調査員があなたのお店を利用してお客様の視点でお店をチェックし、接客やお店の状態を調査・報告するサービスです。

項目 船井総研 一般的な調査会社
業界を熟知しているプロの調査員
(コンサルタント)
×
(パートの主婦など)
強みや長所を調査できる ×
(短所・欠点を調査)
写真や音声・動画を使った報告
(オプションで動画も可)
△~×
(文章)
オーダーメイドの調査が可能 ×
(定型項目のみ)
報告会の実施
(研修として活用も可能)
×
(レポート送付のみ)
調査結果を研修に活用 ×
(別会社)
調査結果を評価制度に活用 ×
(別会社)

船井総研レジャービジネスチーム流覆面調査サービスの流れ

  • 調査設計

    何を目的にどのような調査をするのかを打ち合わせ。
    店舗ごとにカスタマイズ可能です。

  • 覆面調査

    業界ごとの専門家が調査を実施。事前に評価基準の
    統一を調査員同士で打ち合わせします。

  • レポート作成

    欠点の指摘だけでなく、どうすれば更に良くなる
    のかをコンサル視点で店舗ごとにアドバイス。

  • 結果報告

    写真等が入った調査結果レポートを用いてわかりやす
    く報告。社員研修の場にも使えます。

調査結果を聴くだけでは、もったいない!研修や評価制度でこそ、効果を発揮します!!

自店調査(覆面調査)の効果を最大限活用するレジャービジネスチームの考え方

調査を元にした店舗力向上「研修」

調査結果をもとにした研修で、従業員が課題や伸ばすべき長所に自ら気付く。
業界の最新事例や成功事例も紹介。参加者のアクションプランの作成やフォローまで行います。

  • 研修内容設計

    調査結果をベースに、現場を知るコンサルタントが更に良くなるよ
    うに、という内容や各業界の最新事例、成功事例をお伝えさせてい
    ただく研修の実施が可能です。

  • 覆面調査
  • 具体的改善プラン作成

【ご参考】支配人向け研修内容

第1回 ①『店舗課題解決に向けた具体策の策定』
フェーズ1にて実施した店舗覆面調査のフィードバックを行ったうえで、課題解決に向けた具体策をグループワーク等で話し合います。また各リーダーには「アクションプラン」を作成してもらう。研修終了後には本部担当者様に「アクションプラン」のフォローをして頂きながら確実なアクション実行を図っていく。
第2回 ②『旅館ホテルリーダーとしてのマネジメントスキル体得講座』
冒頭では第1回研修で作成したアクションプランの進歩状況と成果の発表をして頂く。旅館ホテルリーダーとして必要なマネジメントスキル(原価管理、人件費管理、損益管理)を体得する研修を実施する。こちらに関しても一方的な講義ではなく、随所にグループワークを取り入れ他店のマネジメントノウハウの相互共有を図っていく。最後に各リーダーには「アクションプラン」作成してもらう。
第3回 ③『旅館ホテルリーダーとしてのマーケティングスキル体得講座』
冒頭では第2回研修で作成したアクションプランの進歩状況と成果の発表をして頂く。業績アップの為に必要なマーケティングスキル(メニューの考え方、企画販促立案のポイント、差別化のポイント)等を体得する研修を実施する。こちらに関しても一方的な講義ではなく、随所にグループワークを取り入れ他店のマネジメントノウハウの相互共有を図っていく。最後に各リーダーには「アクションプラン」作成してもらう。

自店調査の結果を評価制度に組み込むと、さらに効果を発揮します。

調査を元にした「評価」制度導入

自店調査を通じて見えてきた会社(店舗)の「理想の姿」を現場スタッフがモチベーション高く実行する仕組みを作ります。

  • 給与体系見直し

    (1)等級(役職)に関して明確な基準が設けられていない
    (2)号俸に関して明確な基準が設けられていない

  • 人材育成の視点

    (1)支配人の人材育成に対する具体的な取り組み状況が不明確
    (現行の育成カリキュラムが煩雑な為、実行されていない)
    (2)人材育成におけるPDCAサイクルが構築されていない

  • マインド・QSC評価の視点

    (1)「報告・連絡・相談」「提出期限」等の基本行動が
    できていない支配人が存在する
    (2)各項目の内容がやや抽象的で不明確である
    (役職気体の観点)

  • 数値評価の視点

    (1)各社員の主体的な目標設定、及び目標に対する評価が
    できていない
    (2)賞与原資総額の決定基準が透明化されていない

  • 評価の”見える化”の視点

    (1)評価結果の“見える化”ができていない
    (2)賞与の評価結果に関して、フィードバックができていない

再び調査へ
定期的に自店調査・研修・評価を行い店舗力向上を図ることをおススメします。

  • 0120-958-270
  • 無料お問い合わせはこちらから

コンサルタントコラム

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